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夕刊のコラムで、薬剤師の人が「ＧＤＰに占める割合は日本の医療費は４％、これに対しアメリカは１４％だ。だから日本の効率的な医療は世界的に誇れる」と書いてあった。

どうなのかねえ、それって。色んな新聞の社説読んでると、日本人の平均入院日数は他国に比べて長い、それが医療費の増大を招いている、とか書いてあったが。まあ、病院側も長く入院してくれた方が儲かるって狙いもあるのかもしれないけど。そう言えば、私の場合も、もうちょっと入院しておくように勧められたしな。もうしんどかったんで早めに退院させてもらったけど。でも大学病院だから入院してた方が儲かる、って事もないか。それ以前に、入院したくて待機状態の患者もいたみたいだったし。

あとアメリカの場合は、土地が広いからなあ。救急車とかに金かかりそうだし、根本的に移動はヘリコプターが主なのかな。それに看護師の人たちの身分がちゃんと補償されているのではないか。日本の場合、勤務条件に比べて給与が低い、みたいな事がよく言われてるし。労働に見合った対価、てやつか。ホームヘルパーの人が１年以内で辞める割合が２割近い、とも言われてるし。

そもそも、アメリカは「肥満大国」といわれているからなあ。ファストフードの問題もそうだけど、炭酸飲料とかもアホみたいに飲むらしいし。ダイエット商品も、日本と比べてかなり多いらしいし。日本でさえ最近これだけ多いのに、アメリカは更に多いのか。すげえ。

まあ結局の所、医療効率云々もあるが、日ごろから食生活に気をつけることが病気予防、ひいては医療費抑制につながっていると言う事ではないか。そう考えると、介護予防事業の必要性というか、有効性を感じずにはいられないが。

例え話にするのは不謹慎かも知れないが、福知山線の脱線事故とか、事故の真相究明は困難とか言われているけど、結局の所、事前に事故を防止する措置を色々怠った為に起きた事故である、という面も否めない気がする。新型ATSの導入とか、そういうのを怠った為に結局JR西日本は何十億円もの賠償金を支払わなければならなくなったわけで。活動原価計算じゃないけど、あるリスクがあって、それが起きる確率とその防止にかかる費用と、起きた時の損失とを比べて、どっちが有益かを考える能力ってのが大事だな。

日本人にとって一番身近なのは住宅の耐震化か。耐震化にかかる費用と、どの位の地震が起きたら住居が倒壊するか、地震が起きる確率はどのくらいか、を考慮してな。ま、東海とか宮城みたいに「近いうちに必ず起きる」と言われてるならともかく、他の地域は難しいな。阪神大震災だって、「地震空白地域」と言われていた関西地方で突如起こった大地震だったし。誰にも予想がつかない。